核兵器廃絶の流れ大きく
　長崎、佐世保、諫早の3市で学習講演会

　原水爆禁止長崎県協議会（県原水協）は一日と二日の両日、佐世保市と長崎市、諫早市で、「被爆六十年｜原水爆禁止二〇〇五年世界大会の成功を」と、高草木博・日本原水協事務局長をそれぞれの会場に招いて学習講演会を開きました。
　長崎市の県勤労福祉会館での講演会には約百十人が参加しました。
　高草木氏は、核不拡散条約（ＮＰＴ）の歴史にもふれて〇五年再検討会議の意義を解明。日本のＮＧＯ（非政府組織）の活躍とともに、「いま、核兵器廃絶を」署名を提唱して運動をリードし、八百人を超すニューヨークでの活動で世界を大きく励ました日本原水協の役割を強調しました。決裂した再検討会議でも、アメリカの孤立化が浮きぼりになったと語りました。
　同氏は、〇五年世界大会の重要性について、「ＮＰＴ会議の結論は、核兵器廃絶の流れをさらに広くすることを求めている」とのべ、新アジェンダ連合や非同盟諸国の政府・自治体代表、青年多数など、これまでの約二倍、二十二カ国・三百人の海外代表が大会に結集し交流することを明らかにしました。
　県原水協の片山明吉事務局長は、「反核・平和の世論は高まっており、ポスターやビラを活用して市民との対話を重ね、被爆地の運動を飛躍的に強め責任を果たそう」と呼びかけました。
　参加者から、「決裂ばかりが目立ったＮＰＴ会議への疑問点がすっきりした」「節目の大会成功へがんばりたい」などの感想が出されました。